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  • 日経平均過熱感と利上げ影響【2024年市場分析】

    日経平均過熱感と利上げ影響【2024年市場分析】

    日経平均株価は先物が40000を突破しており、投資やトレードを始めたばかりの方の中には「バブルなのでは?」思われる方も少なからずいらっしゃるかと思われます。
    しかし各指標などから察するにまだまだ過熱感があるとは言えない価格です。それでも相場付きが急変するリスクと強い上昇トレンドが終わりを迎える可能性は残っています。それが日銀の「利上げ」です。

    PERはまだ16倍台、1989年高値時は60倍台

    まずは過熱感についてですが、1989年高値時は上記のとおりPER60倍台、PBRも5倍台で明らかに割高な水準でした。対して2024年3月1日現在、現物終値は39990.23でPERは16.80、PBRは1.52です。
    指数や銘柄等によってその値が割高なのか割安なのかは多少変化しますが、現在のS&P500が20倍台なのを考慮すると決して割高な水準ではありません。

    ゼロ金利政策解除だけではドル円や株価へのインパクトは薄い?

    日銀の副総裁や委員などが少し偏った発言をするだけでドル円などはボラタイルになりますが、それでも基調を変化させるほどの発言は多くありません。そんな中で記憶に残るのは2022年12月19日の黒田総裁の発言です。
    この時、実質的に長期金利がやや上昇するということで円高、株価は下落しました。その後しばらくは円高が続きますが、植田総裁交代後も緩和政策は継続するということで再度円安基調に回帰しました。

    2024年2月22日の内田副総裁発言は「ゼロ金利政策解除しても利上げするわけでない」という内容で円安、株価は上昇しました。株価が明確に上昇で反応しその後40000をつけるトレンドに発展したことを考慮すると、市場参加者には
    “「利上げ」というワードが頻繁に出てくるまでは緩和的な環境続くだろう”
    といった内容が脳裏に浮かんだのでないでしょうか。

    総裁の発言に刮目せよ ~端役の発言は気にしない~

    3月の第2週からメディアや財務省、日銀関係者と言われる人たちから金融緩和解除に前向きという旨の報道が複数出てきており、それが原因で株価が下落しているような風に思われている方も多いと思います。しかしチャートを見ると約4カ月もの間上昇トレンドが続いた後であり、心理的な大きな節目の40000に到達したことからも売りが出やすい(大口は買い建玉を売りたい)環境です。
    これらのポッと出材料きっかけによる値動きは上記のダウ理論や投資家心理の知識を持っていれば、テクニカル的に不自然な動きではありません。
    日銀会合の前でしばらくは上記のような動きがまだあるかもしれませんが、投資家心理をしっかりと考えながらチャートを見ることをおすすめします。

    中長期的な基調の変化は6月以降から始まるのか?

    米国の利下げが6月以降年内に25bpで2~3回行われるのが市場参加者のコンセンサスになっていますが、この点のみ考慮するとこれから徐々に円高が進行していくと考えられます。これは通常日本株にとってネガティブなものの、大きく基調を変化させるきっかけにはならないかもしれません。なぜならば以前にも申し上げてきたように米国や世界経済は底堅く業績相場に移行しているため、FRBは利下げを急ぐ必要がなく(むしろ2024年は1回しか利下げがない可能性も示唆されている)この点で市場参加者とのコンセンサスが取れてきているからです。
    よって、日銀が利上げを示唆してこない限りは、東京市場、日本株にも資金が入り続けるかもしれません。

    19日に日銀決定会合に注目!

    ①マイナス金利解除
    ②利上げ
    先述のように①だけで②はしばらくない、となれば米国との金利差縮小は限定的かつ緩やかになると考えられ引き続き安値が限定的になる可能性が高まります。
    ①を公式発表②もいついつ頃から検討を始める、となればカップの取手作りが本格的に開始する可能性が高まります。
    ①すらもない場合は最高値更新に向かうかもしれません。
    短期的、中長期的にも大切な会合になると思われます。

    日経平均現物3カ月足チャートとシナリオ 移動平均線は青の25がメイン

     

    #日経平均株価 #日経225先物

  • 【動画】2024年早春 日経平均安値目途

    【動画】2024年早春 日経平均安値目途

     

    2~3月につけると思われる安値目途の動画です。先物日足チャートを更新しましたの合わせて動画を制作しました。

     

    確度50% b34000-34500
    確度30% c33000前後
    確度15% d32000
    確度5% a35000
    テクニカル的には34000が最も確度が高い安値目途です。
    34000は前回高値の水準であり、半年にわたり上値として機能してきましたが今回明確に突破してきていますので、レジサポ転換する可能性が高い価格帯です。
    他、円高要因のファンダメンタルズを考慮するとcやdのシナリオもあり得ます。
    詳細は動画をご覧いただき、その下の補足事項もご確認ください。
    ※まだ高値が確定していないので、今後価格帯が変わりそうであればまた更新します。

    日経平均株価日足チャート 上昇のトレンドチャネル
    日経CME日足チャート

    シナリオ詳細分析

    動画内で触れている各シナリオについて、その背景にあるテクニカル・ファンダメンタルズの根拠を補足します。

    メインシナリオ(確度50%):34,000円 – 34,500円

    最も可能性が高いと見ているのがこのゾーンです。

    • テクニカル根拠: 34,000円近辺は、過去半年間にわたり強力な「上値抵抗線(レジスタンス)」として機能していました。今回これを明確に上抜けたことで、今度は強力な「下値支持線(サポート)」へと役割転換(レジサポ転換)する可能性が極めて高いです。
    • 投資家心理: 「押し目買い」を狙っている大口投資家や機関投資家にとっても、この水準は絶好の買い場として意識されやすく、強い買い支えが入ることが予想されます。

    サブシナリオ(確度30%):33,000円前後

    メインシナリオを割り込んだ場合の次の防衛ラインです。

    • ファンダメンタルズ要因: もし米国の利下げ観測が後退し、ドル円相場で急激な円高が進行した場合、日経平均への下押し圧力が強まります。その場合、34,000円のサポートを割り込み、心理的節目である33,000円まで調整する可能性があります。

    リスクシナリオ(確度15%):32,000円

    • 外部環境の悪化: 地政学リスクの突発的な高まりや、米国株の暴落など、外部環境が急激に悪化したケースです。ここまで下落すると上昇トレンドの腰折れが懸念されます。

    上振れシナリオ(確度5%):35,000円で反発

    • 強い買い需要: 調整らしい調整を挟まず、浅い押し目で再上昇するパターンです。非常に強い相場つきですが、現状の過熱感を考慮すると確率は低めに見積もっています。

    【まとめ記事】市場心理・投資家心理

     

  • 日経平均ジャクソンホール影響分析【高インフレ期チャート】

    日経平均ジャクソンホール影響分析【高インフレ期チャート】

    今夏もジャクソンホール会議の時期になりました。パウエル議長の講演は23日の日本時間23時からですが、近年このジャクソンホール会議でのFRB議長の講演は相場のターニングポイントになることが多くFOMCと同様注目したいイベントです。

    “金融関係者のダボス会議”91年から注目される

    今年47回目となるジャクソンホール会議ですが、カンザスシティー連銀が1978年にシンポジウムを始め、82年からは開催地をジャクソンホールに移し「ジャクソンホール会議」と呼ばれるようになりました。
    FRB議長の講演は91年にグリーンスパン氏が始め、目玉イベントとなっていますが、特に2010年代からは様々な投資家に意識されるようになっており、実質FOMCと同じようなイベントとして注目されています。

    次項からはコロナ以降直近3年間の日足チャートをみていきましょう。

    日足チャート2023年(真ん中付近のピンク網掛けがイベント期)

    2023年日経平均株価日足チャート トレンド転換前

    日足安値圏から上昇トレンドへ転換:
    パウエル議長講演後、5日線の攻防から25日線を突破、押し安値は5日線と25日線にしっかりサポートされ上昇継続。

    ファンダ的背景:
    米国は更なる利上げがあるのかどうか?円安基調で日本株の安値は限定的。

    日足チャート2022年

    2022年日経平均株価日足チャート トレンド転換前

    日足高値圏から下落トレンドへ転換:
    ピークアウト→戻り高値から講演きっかけで下落トレンド開始。

    ファンダ的背景:
    米国の利上げが開始している。インフレ率はまだ高くどこまで利上げが続くか予想困難な状況。

    日足チャート2021年

    2021年日経平均株価日足チャート トレンド転換前

    日足安値圏から上昇トレンドへ転換:
    5日線と25日線の攻防でのもみ合いを抜けて上昇トレンド転換。

    ファンダ的背景:
    金融緩和縮小を示唆。インフレ率は上昇しているが「一時的なもの」と楽観視。

    2024年現在の状況

    2024年日経平均株価日足チャート 現在の状況

    日足レベルでの上昇トレンド継続中:
    更なる上昇には一息ついて25日線を試したい形。34000の安値を大きく割り込んでいることを考えると、高値は売られやすく、それがどの位置になるのか注目するフェーズ。
    候補としては38000 39000 40000のキリ番が最も意識されている可能性が高い。

    ファンダ的背景:
    米国は9月から利下げ開始が濃厚。大統領選のからみもありドル円は円高基調転換が懸念されている。

    まとめ

    2021年からのリズムとしては
    安値圏からの上昇→高値圏からの下落→安値圏からの上昇→高値圏からの下落?
    と韻を踏む可能性は念頭に置くが、日柄としては9月MSQくらいまでは上昇することも多い
    ので、仮に一押ししても25日線付近でのサポートが入るかもしれない。
    週末でもあるので、本格的には26日月曜ザラ場からの値動きが最重要だが、9月MSQに向けた日足レベルでのトレンドが発生する可能性が高い。
    価格帯としては、37000~38000のレンジ帯基点に新規買いが優勢になるのか、新規売りが優勢になるのか、をチャートで追っていくことになる。


    おすすめ記事。

    日経225先物ミニの保有期間はどれくらいが適切??

    テクニカルの基本に関する記事はこちらにまとめています。

    テクニカル分析まとめ


    #日経平均株価 #日経225先物デイトレード #日本株

     

  • 【トレンドフォロー】日経平均株価と相関率の高い指標の考え方 EPS編

    【トレンドフォロー】日経平均株価と相関率の高い指標の考え方 EPS編

    ここでは主に予想EPSについて考えていきます。

    状況確認

    EPS、PERの指標は日経平均株価終値をもとに算出されるものなので、相関性が高いのは当然といえば当然です。

    日経平均の各指標 時系列での優位性

    状況から説明しますが、今年2023年は安値2005から高値2200までの推移となっておりますが、このレンジ幅は2021年の6月以降はほぼ変化がありません。株価は2023年から上昇していますが、EPS自体は2022年8月の高値の2229を更新できておりません。
    しかし、相関率を算出すると20営業日から60営業日の累計では80%~99%と非常に高い値になっています。
    これはどういうことかというと、日経平均の中期トレンドが発生している時はEPSも同様の方向にトレンドが発生している、ということになります。逆にいうと、株価がもみ合いのときはEPSとの相関が薄れるということになります。
    つまり、株価が高値を更新しているにも関わらずEPSが高値更新できていないのは、トレンドが発生していない値動きの中では株価とEPSの値が乖離ししやすい、ということになりますがこの話は本筋とは外れてくるため割愛します。

    株価のトレンド発生初期にEPSのボラティリティも上昇しやすい

    2023年、2020年の中期発生トレンド時に顕著なのが日経平均株価のトレンド発生直前や初期の段階でEPSのボラが上昇するということです。
    2023年の5月には日経平均が高値更新の流れに向かう直前にEPSの100程度の乱高下がありましたし、2020年のコロナショック時には株価に先駆けてEPSが下落に転じています。
    この事実は株価トレンド発生前のシグナルの一つとして今後念頭にいれておくべきと考えています。

    EPSとPERの関係性を理解する

    株価は以下の式で成り立っています。 株価 = EPS(1株当たり純利益) × PER(株価収益率)

    トレンドフォローを行う上で、現在の株価上昇が「EPS主導(業績相場)」なのか、「PER主導(金融相場・期待先行)」なのかを見極めることは非常に重要です。

    業績相場(EPS上昇)

    企業の利益が増えて株価が上がるパターン。最も健全で長続きしやすいトレンドです。 この時期は、多少の悪材料が出ても押し目買い意欲が強く、安心してトレンドについていけます。

    金融相場(PER拡大)

    不景気でも金融緩和などで金余りとなり、期待だけで株価が上がるパターン。 EPSは横ばいか下落しているのに株価が上がるため、割高感が出やすくなります。 この時期のトレンドフォローは、バブル崩壊(PERの剥落)に常に警戒し、早めの利確を心がける必要があります。

    何か参考になれば幸いです。
    感想、ご意見もお待ちしております。

    #日経平均株価 #日経225先物

  • ゴールドマン先物手口と日経平均の相関率【6割超活用法】

    ゴールドマン先物手口と日経平均の相関率【6割超活用法】

     

    本記事は下記記事の続編です。

     

    最初に結論を書きますが、
    この指標単体(GS手口と7割相関する)だけで短期指数トレードするのは難しい、と結論づけました。
    ベターなのはテクニカルと組み合わせる考え方です。

    ①まずは指標単体で取引する前提で考察

    ルール:
    翌営業日のザラ場引けで成り行き決済する

    1営業日後の正の相関率が7割ということは、その日の手口公開でGS手口が買いだとすると、ナイトで前日の現物終値より安くもしくは同値で買って翌日の東京市場の終値で決済というサイクルを10回行えば7回は勝つ計算になります。

    そこで大切になるのが、買いエントリーのタイミングということになりますが、おおまかに株価の値動きは以下の3パターンに分類されます。
    ※相関率7割の方、翌日の終値が前日を上回ることが前提

    パターンごと上昇トレンド かなり強気
    強い上昇トレンド
    パターンごと上昇トレンド 強気からの弱気
    翌ザラ場が押し目になるパターン
    パターンごと上昇トレンド 弱気からの強気
    ナイトが押し目になるパターン

    こうして見てみると、パターン3が最もエントリーしやすい値動きだということがわかります。
    なぜならば、7割の中で保証されているのは翌営業日の終値が前営業日を上回る、ということだけで値幅は+5〜+∞まであるわけです。それを考えると、前日終値の30000より安く買っておくに越したことはありません。今回のルールでは30000より高いところで買えば負けてしまう可能性もあるわけですから。

    ②セッション中のボラティリティ、値幅を深堀りする

    先述のとおり今回の算出では値幅は考慮に入りません。つまり、前日終値が30000だとしたら、翌日は30005でも7割の正の相関に当てはまる形になります。
    ですので、30000より安く購入してガチホすれば翌日のザラ場引け決済で利益になる確率は7割なのは間違いありません。

    ですが、実際にトレードするとなるとセッション中の値幅、ボラティリティを考慮にいれないといけません。
    なぜならば、7割の勝ちの値幅が無限大であれば3割の負けの値幅もまた無限大であるということになるからです。
    つまりは、仮に10回エントリーするとしたら、7回の勝ちでそれぞれ100の値幅を取れて計700の利益を残せても、残り3回の負けを700未満にしなければ利益は残らないということです。もしも負け1回が700の値幅になってしまえばその時点で利益がなくなってしまい、損失を被ることになります。

    以上のことから、どんなに相関率(正と負どちらに関わらず)が高い指標を参考にトレードするにしても、損失額を限定させることは必須であり損切りのルールは必要ということになります。
    これは、トレーダー個々の勝率にも同じことが言えます。

    ③エントリーと損切りついて

    損切りは私はチャートの優位性で決めていますが、他の考え方や方法でも定量的であればよいと思っています。
    ここではテクニカルでエントリーと損切りを考えます。
    なお、利益確定決済は従前どおり翌営業日引けとします。

    パターンごと上昇トレンド 弱気からの強気
    ここでは1時間足とする
    ナイトが押し目になるパターン

    前提として環境足が上昇トレンド転換していることとし、上記のパターン3の図を1時間足とします。その他の条件も①と同様にします。
    デイトレになるので15分足をトレード足とし、ナイトの安値でダブルボトムや逆三尊のネックライン越えをエントリーラインします。

    ルール:
    翌営業日のザラ場引けで成り行き決済する
    15分足のダブルボトム、逆三尊ネックライン越えでエントリー
    ダブルボトム、逆三尊の底値から-20に損切り決済ライン設定

    これで損切り決済は直近安値割れに設定することができますので、あとは翌日のザラ場引けで成り行き決済注文だけ設定しておけばよいということになります。
    もしも損切り決済になっても、もう一度エントリーパターンがきたら入ってみてもいいでしょう。前日終値越えの相関率が7割あるわけですから、リバウンドする確率は高いので私なら積極的にエントリーしていきます。

    本日は以上にします。
    何か参考になれば幸いです。
    感想、ご意見もお待ちしております。

     

  • ゴールドマンサックス先物手口分析【日経平均相関活用法】

    ゴールドマンサックス先物手口分析【日経平均相関活用法】

     

    日経平均株価と先物取引高の相関性:

    1. はじめに

    日本の株式市場における最も代表的な指標である日経平均株価。その動向を左右する要因の一つとして、先物取引の動きが挙げられます。特に、海外の大手投資銀行やヘッジファンドなどの「海外勢」の動きは、市場の短期的な動向に大きな影響を与えることが知られています。実際、海外投資家の日本市場における取引高は金額ベースで全体の約7割を占めるほどの大きな存在です。この記事では、日経平均株価と先物取引高との相関性を詳しく分析し、特に「海外勢全体」と「ゴールドマンサックス」の取引動向との関係を深堀りします。

    2. 日経平均株価と先物取引高の関係性

    日経平均株価と先物取引の関係性は非常に密接です。当日の取引高が増加すると、日経平均株価も上昇する傾向が観察されます。しかし、この相関性は取引の累計日数によって変動します。

    以下、結果です。

    マトリクス 日経平均株価と先物取引高の相関性
    差し当たり前提が揃っている期間で算出しました。1年2か月分と多くはありませんが、294日分ということで統計のデータとしてなんとか足りえる日数です。

    3. 海外勢全体と日経平均株価の動向

    相関率は概ね5割弱:

    • 当日の取引高と日経平均の相関は中程度。

    • 1営業日後の株価は、前日の取引高にやや影響される。

    • 5営業日、20営業日、60営業日の累計取引高との相関も確認され、特に20営業日の累計では強い相関が示されました。

    4. ゴールドマンサックスと日経平均株価の動向

    相関率は概ね7割越え:

    • 当日の取引高と日経平均の相関は強い。

    • 1営業日後の株価は、前日の取引高に強く影響される。

    • 5営業日、20営業日、60営業日の累計取引高との相関も確認され、全体的に強い相関が継続している。

    5. まとめ

    海外勢全体とゴールドマンサックスの取引動向から、日経平均株価への影響の大きさや持続性に違いがあることが明らかになりました。特にゴールドマンサックスの動向は、市場の短期的な動きに大きな影響を与えていることが伺えます。

    6. 実際のトレードにどう活用するか?

    デイトレやスキャルピングといった短期型と10営業日を超えるような中期型とではこの結果の考え方も変えないといけませんが、詳細は別途記事にする予定です。

    算出方法について

    Pythonというプログラミング言語を用いて計算を行いました。
    特に特殊な演算などは用いずそれぞれの期間に応じてシンプルに計算しています。
    海外勢全体とゴールドマン、それぞれ相関性のよかったコードを上げています。

    ゴールドマン1営業日後のコード

    df_gs['先物取引高累計'] = pd.to_numeric(df_gs['先物取引高累計'], errors='coerce')
    
    correlation_1_day_gs = df_gs['先物取引高累計'].corr(df_gs['next_day_日経平均株価'])
    correlation_1_day_gs
    結果 0.7650041832787957

    全体20営業日のコード

    days = 20
    
    df_future_volume[f'{days}_day_future_volume'] = df_future_volume['先物取引高累計'].rolling(window=days).sum()
    df_future_volume[f'{days}_day_nk_average'] = df_future_volume['日経平均株価'].rolling(window=days).mean()
    
    correlation_20_days_future_volume = df_future_volume[f'{days}_day_future_volume'].corr(df_future_volume[f'{days}_day_nk_average'])
    correlation_20_days_future_volume
    結果 0.4913873254196923

     

  • 【中期観点】マーケットは不透明感を嫌う

    【中期観点】マーケットは不透明感を嫌う

     

    今回は主に米国市場を軸に、中期的なマーケット環境を整理していきます。


    FOMC後も続く「データ次第」のスタンス

    7月のFOMCでは、事前予想通り0.25%(25bp)の利上げが実施されました。声明文では「9月以降は経済データ次第」という姿勢が明確に打ち出され、今後の政策スタンスはあくまでインフレ率や雇用指標の推移に依存する形となっています。
    つまり、利上げ再開も利上げ停止も両方の可能性が残されており、市場にとっては非常に読みづらい状況が続いているということです。


    不透明感が生むボラティリティと投資家心理

    この「データ次第」という曖昧なスタンスは、短期的なボラティリティを生みやすく、投資家心理を不安定にします。CPIやPCE、雇用統計の発表ごとに市場の期待が揺れ動き、金利先物や株価指数が上下に振られる展開が続いています。
    いわば、投資家は常にPCの前に張り付いていなければならない状態が続いており、イベントドリブンな相場構造が定着しているといえます。


    9月相場の季節性と需給面のリスク

    米国市場には「9月は調整が入りやすい」という明確な季節性があります。
    これは会計年度や投資信託のリバランスに伴う売り需要、夏枯れ相場明けのポジション整理などが重なり、統計的にも過去50年で最もパフォーマンスが低下しやすい月として知られています。
    そのため、金利動向の不透明さと季節的要因が重なる9月〜10月前半は、株式市場にとって警戒すべきタイミングといえるでしょう。


    強いファンダメンタルズが支える相場

    一方で、企業業績や経済指標は依然として堅調です。テクノロジー大手を中心に業績が好調で、雇用も底堅く、消費マインドも回復しています。
    特に生成AIブームやリショアリング(生産拠点の国内回帰)関連の投資が進んでおり、企業収益の押し上げ要因となっています。
    このような構造的な強さがあるため、短期的な調整が入っても押し目では買いが入りやすく、2〜3週間で切り返すパターンが多く見られます。1〜2ヶ月で10%以上の下落は起こりにくい環境が続いています。


    中期的なシナリオと投資戦略

    これらを総合すると、株価の中長期的な見通しを考える上で最も重要な金利の行方は依然として不透明です。
    しかし、企業業績と景気指標の堅調さが下支えとなるため、大幅な下落よりも「もみ合いながら高値を切り下げる展開」をメインシナリオとして想定するのが現実的です。特に10月までは、金利要因による揺さぶりと季節的な需給調整が交錯する局面が続くと考えられます。

    投資家としては、短期的なニュースに振り回されるよりも、企業の収益性改善や新しい成長テーマに注目し、押し目で段階的にポジションを構築する戦略が有効です。
    市場は不透明感を嫌いますが、その不透明さこそが次のチャンスを育てる土壌でもあります。


    「不透明感」を数値化するVIX指数

    マーケットの不透明感を客観的に測る指標として「VIX指数(恐怖指数)」があります。 通常は10〜20の間で推移しますが、これが20を超えて上昇傾向にある時は、投資家が「先行きが見えない」と不安を感じている証拠です。

    不透明な局面での資金管理(キャッシュポジション)

    「休むも相場」という格言があります。 先行きが不透明な時(重要イベント前や、ヘッドラインニュースで乱高下する時)に、無理にポジションを持つ必要はありません。

    • 平常時: フルインベストメント(株式100%)
    • 不透明時: キャッシュ比率を30%〜50%に引き上げる

    現金を多く持っておくことで、不透明感が晴れてトレンドが発生した瞬間に、万全の状態で波に乗ることができます。 「わからない時は何もしない」ことこそ、生き残るための最大の防御です。


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    #米国株